日本病院寝具協会は、病院・診療所等へ寝具類を提供するリース業を営む全国の企業によって構成されています。

ごあいさつ

mr_ando 日本病院寝具協会は、病院・診療所等へ寝具類を提供するリース業を営む全国の企業によって構成されており、「病院等における寝具類の普及及びその科学的研究改善を図り、もって医療機能の向上に寄与する」ことを目的に、昭和39年12月14日、厚生大臣の認可を受けて社団法人として設立されました。
 医療機関における病院寝具は、看護及び給食と同様に医療の一環として、入院患者さん等がより良い環境条件のもとに、快適な入院生活を送ることができるよう、常に安心・安全で衛生的な寝具類の提供が求められており、昭和33年6月には基準寝具に対して社会保険が適用され、昭和37年6月には外部委託も認められました。
 現在では、病院として当然整備すべきものとして、入院基本料に含まれております。

 病院の寝具類洗濯業務の委託については、医療法においてその業務を行う者について、厳しい基準が定められております。その医療関連サービスの一翼を担う病院寝具類の洗濯業界としては、医療技術の進歩とともに、ますます多様化する患者ニーズに対応しつつ、今後更に質の確保・向上を図り、安心・安全で衛生的な寝具類を提供できるように、一層の努力が必要であり、又、それが、医療関連サービスの一翼を担う者の責務と考えております。
 当協会は平成26年12月に創立50周年を迎えましたが、この間、常に安心・安全で衛生的な寝具類を提供すべく「衛生自主基準・消毒・洗浄等ガイドラインの作成」、「病院寝具管理士制度の創設」、「工場の衛生検査の実施」、等、医療機関の機能の強化と公衆衛生の向上に寄与するために取り組んでまいりました。
 この結果、当協会の会員数も設立当初の27社から現在では145社となり、寝具類洗濯業務の受託状況は、全国病院数の約87%となっております。
 一方で、我が国の経済状況はもとより、深刻な問題として、東日本大震災及び平成28年熊本地震からの復旧・復興、超少子・高齢化、地球温暖化、食料その他資源問題等は、全てが医療に深い関わりがあり、協会の果たすべき役割もますます重要になっていくものと思われます。
 当協会も平成25年4月1日をもって、新公益法人制度により、一般社団法人日本病院寝具協会となりました。又、この機会に協会事業の更なる発展を目指し、当協会の目的に賛同し、事業の推進にご協力頂く賛助会員制度も導入し、現在では57社に加入いただいているところです。これからも日本病院寝具協会は、従来にも増してより快適な入院環境作りのため、寝具類の良品開発と充実したサービスシステムの確立に努め、会員相互の信頼を深め、業界発展に最善を尽くす所存でございますので、更なるご支援・ご協力を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

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